共通テスト 歴史総合,日本史探究・8-1

歴史総合:資料で読む近代化の一問一答

共通テスト「歴史総合,日本史探究」の「共通テスト形式の応用」から、歴史総合:資料で読む近代化に関する4択問題を10問。「答えと解説を見る」を開くと、正解とその理由がその場で読めます。会員登録は不要です。

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問題

上から順に解いてみてください。答えは各問の下で確認できます。

問18-1・応用
次の表は、ある国の綿花と綿布の貿易の変化を、架空の数値(ある年を100とした指数)で模式的に示したものである。この変化が最もよく当てはまる国と時期を選べ。
初めの年50年後
綿布の輸入10010
綿布の輸出5400
綿花の輸入20600
  • ①18世紀後半から19世紀前半のイギリス
  • ②19世紀前半から後半にかけてのインド
  • ③1859年の開港の前後から明治初めの日本
  • ④19世紀前半から半ばにかけてのアメリカ南部
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正解 ①18世紀後半から19世紀前半のイギリス
解説
正解は「18世紀後半から19世紀前半のイギリス」。綿布を輸入する国から、原料の綿花を大量に輸入して綿布を輸出する国に変わっています。

なぜ
表では、綿布の輸入が大きく減り、綿布の輸出と綿花の輸入が大きく増えています。これは、国内で機械を使って綿布を大量に作れるようになったことを示します。18世紀後半のイギリスでは、インドの綿布への需要から綿工業の機械化が始まり(産業革命)、アメリカ南部などの綿花を輸入して、綿布を世界に輸出するようになりました。資料の読み取りと、産業革命の知識を結び付けて判断します。

ひっかけ注意

・「19世紀前半から後半にかけてのインド」…インドは19世紀、イギリスの機械製の綿布が流れ込んで綿布の輸出が減り、綿花を輸出する側になった。表とは向きが逆。
・「1859年の開港の前後から明治初めの日本」…1859年の開港の後、日本にはイギリスの安い綿織物が大量に入ってきた。綿布の輸入は増えたので表と合わない。
・「19世紀前半から半ばにかけてのアメリカ南部」…奴隷を使って綿花を作り、イギリスへ輸出した地域。綿花を輸出する側で、1861年に南北戦争が始まるまで、イギリスが輸入する綿花の多くを送り出した。
問28-1・応用

生徒が「開港後、日本では生糸の輸出が急に増えたため、国内で生糸の値段が上がったのではないか」という仮説を立てた。この仮説を確かめるために調べる資料として、最も適当なものを選べ。

  • ①開港の前後のイギリス国内の小麦の値段を示す統計
  • ②開港の前後の国内の生糸の価格の推移を示す統計
  • ③開港の前後の日本の人口の移り変わりを示す統計
  • ④明治時代末の日本の綿糸の輸出額を示す統計
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正解 ②開港の前後の国内の生糸の価格の推移を示す統計
解説
正解は「開港の前後の国内の生糸の価格の推移を示す統計」。仮説の中の「時期(開港の前後)」「場所(日本国内)」「物(生糸)」「変化(値段の上昇)」がそろった資料を選びます。

なぜ
仮説を確かめるには、仮説が述べている変化そのものを示す資料が必要です。実際に、1859年の開港の後、生糸は日本の最大の輸出品となり、国内では品不足から値段が上がりました。他の物の値段も上がって人々の生活が苦しくなり、外国との貿易への反発が強まりました。あわせて、生糸の輸出量を示す統計も見ると、仮説の原因の部分(輸出の増加)も確かめられます。

ひっかけ注意

・「開港の前後のイギリス国内の小麦の値段を示す統計」…場所も物も仮説と合わない。1859年の開港後の日本国内の生糸の値段の変化は分からない。
・「開港の前後の日本の人口の移り変わりを示す統計」…人口の変化からは、1859年の開港後に生糸の値段が上がったかどうかは分からない。
・「明治時代末の日本の綿糸の輸出額を示す統計」…時期(1900年代)も物(綿糸)も仮説と合わない。日本は1897年に綿糸の輸出額が輸入額を上回った。
問38-1・応用
次の年表の空欄あ・いに当てはまる出来事の組合せとして正しいものを選べ。
年出来事
1840年清とイギリスの間でアヘン戦争が始まる
1842年( あ )
1853年ペリーが浦賀に来航する
1854年( い )
1858年日本がアメリカと修好通商条約を結ぶ
  • ①あ 清が北京条約で天津を開く い 日米和親条約が結ばれる
  • ②あ 清が南京条約で5港を開く い 下関条約が結ばれる
  • ③あ 清が南京条約で5港を開く い 日米和親条約が結ばれる
  • ④あ 清が北京条約で天津を開く い 下関条約が結ばれる
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正解 ③あ 清が南京条約で5港を開く い 日米和親条約が結ばれる
解説
正解は「あ 清が南京条約で5港を開く い 日米和親条約が結ばれる」。年表の前後の出来事から時期をしぼって考えます。

なぜ
あはアヘン戦争(1840年)の2年後で、戦争を終わらせた1842年の南京条約が入ります。清は香港島を割譲し、上海など5港を開きました。いはペリーの来航の翌年で、1854年に幕府がアメリカと日米和親条約を結び、下田と箱館を開きました。清の敗北は幕府に伝わり、欧米との戦争を避ける判断に影響しました。

ひっかけ注意

・「あ 清が北京条約で天津を開く い 日米和親条約が結ばれる」…あが誤り。北京条約は1860年、アロー戦争の後に結ばれた条約。1842年のあには入らない。
・「あ 清が南京条約で5港を開く い 下関条約が結ばれる」…いが誤り。下関条約は1895年、日清戦争の講和条約。1854年のいには入らない。
・「あ 清が北京条約で天津を開く い 下関条約が結ばれる」…あ(1860年)もい(1895年)も年が合わない。年表の前後の年を手がかりにする。
問48-1・応用

次の会話文を読み、空欄Xに入る文として最も適当なものを選べ。
生徒:19世紀の国々は、なぜ学校の制度を整えたのですか。
先生:例えば、明治の日本は1872年に学制を定めました。全国の子どもに同じ内容を教えることには、どんなねらいがあったと思いますか。
生徒:( X )ことで、地域や身分の違いを越えて、人々を一つの「国民」としてまとめようとしたのだと思います。
先生:その通りです。同じころ、徴兵令で国民による軍隊も作られました。

  • ①藩ごとに違う教育の内容を守らせる
  • ②武士の子どもだけに学問を教える
  • ③寺子屋の教育をそのまま続けさせる
  • ④共通の言葉や国の歴史を学ばせる
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正解 ④共通の言葉や国の歴史を学ばせる
解説
正解は「共通の言葉や国の歴史を学ばせる」。会話の「地域や身分の違いを越えて」「一つの国民としてまとめる」という部分に合う内容を選びます。

なぜ
国民国家は、地域ごとの言葉の違いや身分の違いを越えて、人々を「国民」としてまとめる必要がありました。そのため、学校で共通の言葉(国語)や自国の歴史を教え、兵役や納税の義務と合わせて、国民としての意識を育てました。日本では1872年の学制、1873年の徴兵令・地租改正が、こうした国民の形成を進めました。

ひっかけ注意

・「藩ごとに違う教育の内容を守らせる」…藩は1871年の廃藩置県でなくなった。地域ごとの違いを残すことは、国民をまとめるねらいと逆になる。
・「武士の子どもだけに学問を教える」…1872年の学制は、身分や男女にかかわらず全ての子どもが小学校で学ぶことをめざした。
・「寺子屋の教育をそのまま続けさせる」…寺子屋は江戸時代に町や村の人々が開いた民間の学びの場。明治政府は1872年の学制で国が全国に小学校を作り、1886年の学校令で制度を整えた。
問58-1・応用

次の資料は、19世紀のイギリスからインドへ向かう船の航路について、生徒が自分の言葉でまとめたメモである。資料中の「 」で示した変化が起きた時期と、その理由の組合せとして正しいものを選べ。
資料:初め、イギリスからインドへ向かう船は、アフリカの南の端を回る長い航路を使っていた。しかし、ある時から、「地中海から紅海を通る短い航路が使われるようになり」、航海の日数が大きく減った。

  • ①1860年代末-スエズ運河が開通したため
  • ②1860年代末-パナマ運河が開通したため
  • ③1910年代-スエズ運河が開通したため
  • ④1910年代-パナマ運河が開通したため
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正解 ①1860年代末-スエズ運河が開通したため
解説
正解は「1860年代末-スエズ運河が開通したため」。スエズ運河は1869年に開通しました。

なぜ
資料の「地中海から紅海を通る」という部分から、地中海と紅海を結ぶスエズ運河だと分かります。それまでヨーロッパからアジアへは、アフリカ南端の喜望峰を回る必要がありました。1869年の開通で航路が大きく短くなり、蒸気船の普及と合わせて、ヨーロッパとアジアの結び付きが強まりました。イギリスは1875年に運河会社の株を買い、運河の経営に強く関わりました。

ひっかけ注意

・「1860年代末-パナマ運河が開通したため」…パナマ運河は1914年に開通し、大西洋と太平洋を結んだ。地中海と紅海は結んでいない。
・「1910年代-スエズ運河が開通したため」…スエズ運河の開通は1869年で、1910年代より40年以上前のこと。
・「1910年代-パナマ運河が開通したため」…パナマ運河は1910年代の開通だが、資料の地中海・紅海の航路とは関係がない。
問68-1・応用

次の資料は、明治政府がある年に示した方針の要点を、自分の言葉でまとめたものである。この方針が示された年に起きた出来事として最も適当なものを選べ。
資料:・広く会議を開き、大事なことは人々の話し合いで決める。
・身分の上下にかかわらず心を一つにして国を治める。
・古い悪い習わしをやめる。
・知識を世界に求めて国の基礎を固める。

  • ①藩を廃止して府県を置く廃藩置県が行われた
  • ②旧幕府側と新政府軍の戊辰戦争が始まった
  • ③民撰議院の設立を求める建白書が出された
  • ④国会を開くことを約束する勅諭が出された
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正解 ②旧幕府側と新政府軍の戊辰戦争が始まった
解説
正解は「旧幕府側と新政府軍の戊辰戦争が始まった」。資料は1868年の五箇条の誓文の要点です。

なぜ
資料の「広く会議を開き」「知識を世界に求める」という内容から、明治政府が新しい政治の方針を示した五箇条の誓文だと分かります。五箇条の誓文は、1868年に天皇が神々に誓う形で出されました。同じ1868年1月には鳥羽・伏見の戦いから戊辰戦争が始まっていました。資料の特定と、その年の出来事の知識の両方が必要です。

ひっかけ注意

・「藩を廃止して府県を置く廃藩置県が行われた」…1871年の出来事。五箇条の誓文の3年後。
・「民撰議院の設立を求める建白書が出された」…1874年に板垣退助らが出した。自由民権運動の始まりとなった。
・「国会を開くことを約束する勅諭が出された」…1881年の国会開設の勅諭。1890年に国会を開くことを約束した。
問78-1・応用
次の表は、ある国の小学校の就学率を架空の数値で示したものである。表から読み取れることと、近代の国民国家についての知識を合わせて述べた文として最も適当なものを選べ。
年就学率
義務教育の制度ができた年30%
その17年後50%
その32年後95%
  • ①就学率は制度ができてから30年以上たっても50%を超えることがなかった
  • ②表から、義務教育の制度が徴兵制より先に作られたことが読み取れる
  • ③就学率の上昇は、国語を教えて国民をまとめる政策と関連付けられる
  • ④就学率は、初めの17年間の方が、その後の15年間より大きく伸びた
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正解 ③就学率の上昇は、国語を教えて国民をまとめる政策と関連付けられる
解説
正解は「就学率の上昇は、国語を教えて国民をまとめる政策と関連付けられる」。表の読み取りと、国民国家の知識の両方に合います。

なぜ
表では、就学率が30%→50%→95%と上がっています。近代の国民国家は、学校で共通の言葉や国の歴史を教えて、人々を国民としてまとめようとしました。就学率の上昇は、その政策が広く行き渡ったことを示す手がかりになります。ただし、表には兵役など他の制度の情報はないので、表だけで分かることと、知識から考えることを区別します。

ひっかけ注意

・「就学率は制度ができてから30年以上たっても50%を超えることがなかった」…表では32年後に95%になっており、読み取りが誤り。
・「表から、義務教育の制度が徴兵制より先に作られたことが読み取れる」…表には徴兵制の情報がない。日本では学制が1872年、徴兵令が1873年だが、それは表からは読み取れない。
・「就学率は、初めの17年間の方が、その後の15年間より大きく伸びた」…初めの17年間は20ポイント、その後の15年間は45ポイントの伸びで、後の方が大きい。
問88-1・応用

次のⅠ〜Ⅲについて、古い順に正しく並べたものを選べ。
Ⅰ サルデーニャ王国を中心に、イタリア王国が成立した。
Ⅱ アジアで最初期の立憲制の憲法として、日本で大日本帝国憲法が発布された。
Ⅲ 明治政府の使節団が、条約改正の予備交渉と視察のために欧米へ向かった。

  • ①Ⅲ→Ⅰ→Ⅱ
  • ②Ⅰ→Ⅱ→Ⅲ
  • ③Ⅲ→Ⅱ→Ⅰ
  • ④Ⅰ→Ⅲ→Ⅱ
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正解 ④Ⅰ→Ⅲ→Ⅱ
解説
正解は「Ⅰ→Ⅲ→Ⅱ」。1861年→1871年→1889年の順です。

なぜ
19世紀後半は、世界の各地で国民国家が作られた時代です。ヨーロッパでは1861年にイタリア王国、1871年にドイツ帝国が成立しました。日本は1871年に岩倉使節団を欧米に送り、条約改正の予備交渉はうまくいきませんでしたが、欧米の国家の仕組みを学びました。その後、日本はドイツの憲法などを参考に1889年に大日本帝国憲法を発布しました。世界と日本の出来事を一つの年表に並べて考えることが大切です。

ひっかけ注意

・Ⅰ「イタリア王国の成立」…1861年。日本では1867年に大政奉還が行われ、その6年前に当たる。
・Ⅱ「大日本帝国憲法」…1889年。オスマン帝国のミドハト憲法(1876年)に続く、アジアで最初期の憲法。
・Ⅲ「岩倉使節団」…1871年に出発。同じ年にドイツ帝国が成立し、使節団は1873年にドイツも訪れた。
問98-1・応用

生徒が「19世紀後半に列強がアジアやアフリカに進出したのは、工業製品の市場と原料を求めたからだ」という仮説を立てた。この仮説を確かめる資料として適当でないものを選べ。

  • ①17世紀のオランダ東インド会社の香辛料取引額
  • ②イギリスからインドへの綿製品の輸出額の推移
  • ③列強の植民地から本国へ送られた原料の量の推移
  • ④列強の国内の工業生産額の19世紀後半の推移
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正解 ①17世紀のオランダ東インド会社の香辛料取引額
解説
正解は「17世紀のオランダ東インド会社の香辛料取引額」。貿易の資料ですが、時期が17世紀で、仮説の「19世紀後半」とずれています。

なぜ
仮説は「19世紀後半」「列強」「工業製品の市場と原料」が中心です。これを確かめるには、列強の工業生産の伸び(市場や原料が必要になった理由)、植民地への工業製品の輸出(市場)、植民地からの原料の輸入(原料)を示す資料が役に立ちます。17世紀のオランダ東インド会社(1602年設立)はアジアの香辛料を運ぶ貿易の会社で、工業化より前の時代の商業の資料です。資料を選ぶときは、仮説のどの部分を、どの時期について確かめる資料なのかを考えます。

ひっかけ注意

・「イギリスからインドへの綿製品の輸出額の推移」…植民地が工業製品の市場になったことを確かめられる。19世紀にはイギリスの綿製品がインドに大量に入った。
・「列強の植民地から本国へ送られた原料の量の推移」…植民地が原料の産地になったことを確かめられる。19世紀後半には綿花・ゴム・鉱物などが運ばれた。
・「列強の国内の工業生産額の19世紀後半の推移」…19世紀後半の第二次産業革命で工業生産が伸び、市場と原料が必要になったことを確かめられる。
問108-1・応用
次の表は、開港のころの金と銀の交換の比率(重さの比)を、日本と外国で比べたものである。表から読み取れることと、その後の幕府の対応の組合せとして最も適当なものを選べ。
地域金と銀の交換の比率(金:銀)
日本1:約5
外国1:約15
  • ①外国人が金を日本で銀に替えると得をした―金の量を減らした小判を造った
  • ②外国人が銀を日本で金に替えると得をした―金の量を減らした小判を造った
  • ③外国人が銀を日本で金に替えると得をした―金の量を増やした小判を造った
  • ④外国人が金を日本で銀に替えると得をした―金の量を増やした小判を造った
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正解 ②外国人が銀を日本で金に替えると得をした―金の量を減らした小判を造った
解説
正解は「外国人が銀を日本で金に替えると得をした―金の量を減らした小判を造った」。日本では外国より少ない銀で金に替えられたため、金貨が大量に流れ出しました。

なぜ
表では、金1に対して、日本では銀約5、外国では銀約15と交換されています。外国人が銀を日本に持ち込んで金貨に替え、その金を外国で銀に替えると、約3倍の銀になるため、金貨が大量に流出しました。幕府は1860年、金貨に含まれる金の量を大きく減らした小さな金貨(万延小判)を作って流出を止めました(万延の改鋳)。しかし、お金の価値が下がって物価が急に上がり、人々の生活が苦しくなりました。

ひっかけ注意

・「外国人が金を日本で銀に替えると得をした―金の量を減らした小判を造った」…読み取りが誤り。日本で金1を銀に替えても約5にしかならず、外国の約15より少ないので損になる。
・「外国人が銀を日本で金に替えると得をした―金の量を増やした小判を造った」…対応が誤り。金の量を増やすと金貨の価値がさらに高くなり、流出は止まらない。1860年の改鋳では金の量を減らした。
・「外国人が金を日本で銀に替えると得をした―金の量を増やした小判を造った」…読み取りも対応も誤り。日本の方が金が安かったので、銀を持ち込んで金に替えると得をした。1860年の改鋳では金の量を減らした。

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※本ページの問題・解説は、生成AI(人工知能)を活用して作成しています。

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