共通テスト 公共,政治・経済・8-6

経済:国民所得・金融・財政の計算の一問一答

共通テスト「公共,政治・経済」の「共通テスト形式の応用」から、経済:国民所得・金融・財政の計算に関する4択問題を10問。「答えと解説を見る」を開くと、正解とその理由がその場で読めます。会員登録は不要です。

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問題

上から順に解いてみてください。答えは各問の下で確認できます。

問18-6・応用
次の表は、ある国の1年間の経済活動を国民経済計算の項目で示したもの(架空の数値。単位は兆円)である。支出面から見たこの国の国内総生産(GDP)はいくらか。
項目金額
民間最終消費支出300
政府最終消費支出110
総固定資本形成(民間と公的の合計)130
在庫変動5
財貨・サービスの輸出100
財貨・サービスの輸入95
海外からの所得の純受取20
固定資本減耗90
  • ①460兆円
  • ②570兆円
  • ③550兆円
  • ④740兆円
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正解 ③550兆円
解説
正解は「550兆円」。支出面のGDPは、国内で生産されたものへの最終的な支出の合計で、輸入は引きます。

手順
①国内の支出を足す:民間最終消費支出300+政府最終消費支出110+総固定資本形成130+在庫変動5=545兆円。
②輸出100を足し、輸入95を引く:545+100−95=550兆円。輸入品は外国で生産されたものなので、国内の生産には入らない。
③海外からの所得の純受取と固定資本減耗は、GDPを求めるときには使わない(表に入れた、ひっかけの項目)。

ひっかけ注意

・「460兆円」…550から固定資本減耗90を引いた値で、国内純生産(NDP)に当たる。固定資本減耗は機械や建物の価値の目減り分で、GDP(総=グロス)には含めたままにする。
・「570兆円」…550に海外からの所得の純受取20を加えた値で、国民総所得(GNI)に当たる。GNIは「国民」(居住者)が受け取った所得の合計で、GDPとは別の指標。
・「740兆円」…輸入95を引かずに足してしまった値。支出面のGDP=消費+投資(総固定資本形成・在庫変動)+政府支出+(輸出−輸入)。
問28-6・応用
次の表は、4つの国の1年間の国内総生産(GDP)と、海外との所得(雇用者報酬・財産所得)の受け払いを示したもの(架空の国・架空の数値。単位は兆円)である。表から読み取れることの組合せとして正しいものはどれか。
国GDP海外からの所得の受取海外への所得の支払
国A5001040
国B480305
国C4507010
国D520530
  • ①GNIが最も大きいのは国Dで、GDPがGNIを上回るのはAとD
  • ②GNIが最も大きいのは国Dで、GDPがGNIを上回るのはBとC
  • ③GNIが最も大きいのは国Cで、GDPがGNIを上回るのはBとC
  • ④GNIが最も大きいのは国Cで、GDPがGNIを上回るのはAとD
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正解 ④GNIが最も大きいのは国Cで、GDPがGNIを上回るのはAとD
解説
正解は「GNIが最も大きいのは国Cで、GDPがGNIを上回るのはAとD」。GNI(国民総所得)=GDP+海外からの所得の受取−海外への所得の支払です。

手順
①各国のGNIを計算する。A:500+10−40=470、B:480+30−5=505、C:450+70−10=510、D:520+5−30=495(兆円)。
②GNIが最も大きいのは510兆円の国C。GDPは4か国で最も小さいが、海外からの所得の受取が多い。
③支払が受取より多い国(純受取がマイナス)は、GDPがGNIを上回る。A(500>470)とD(520>495)が当てはまる。

ひっかけ注意

・「GNIが最も大きいのは国Dで、GDPがGNIを上回るのはAとD」…GDPが最大(520兆円)の国DをそのままGNIも最大とした誤り。国Dは支払が25兆円多いため、GNIは495兆円。
・「GNIが最も大きいのは国Dで、GDPがGNIを上回るのはBとC」…GDPとGNIの大小を逆に判断した誤り。受取が支払より多いB(30>5)・C(70>10)では、GNIの方がGDPより大きい。
・「GNIが最も大きいのは国Cで、GDPがGNIを上回るのはBとC」…前半は正しいが後半が逆。海外からの所得の純受取がプラスの国(Bは25兆円、Cは60兆円)ではGNI>GDPとなる。
問38-6・応用
次の表は、ある国の3年間の名目GDPとGDPデフレーター(1年目を100とした物価の指数)を示したもの(架空の数値)である。表から読み取れることとして最も適当なものはどれか。
年名目GDP(兆円)GDPデフレーター
1年目500100
2年目510104
3年目530104
  • ①2年目は、名目では増えたが実質ではマイナス成長だった
  • ②2年目は、名目でも実質でもプラス成長だった
  • ③3年目は、実質成長率が名目成長率を上回った
  • ④3年目は、名目では増えたが実質ではマイナス成長だった
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正解 ①2年目は、名目では増えたが実質ではマイナス成長だった
解説
正解は「2年目は、名目では増えたが実質ではマイナス成長だった」。物価の上昇分を取り除いた実質GDPで比べることが大切です。

手順
①実質GDP=名目GDP÷GDPデフレーター×100。1年目500、2年目510÷104×100≒490.4、3年目530÷104×100≒509.6(兆円)。
②2年目:名目成長率は(510−500)÷500×100=2.0%だが、実質成長率は(490.4−500)÷500×100≒−1.9%でマイナス。
③3年目:デフレーターが104のまま変わらないので、名目成長率と実質成長率はともに約3.9%で等しい。

ひっかけ注意

・「2年目は、名目でも実質でもプラス成長だった」…名目GDPが増えたことだけで判断した誤り。物価が4%上がっているので、名目の2%の伸びでは実質はマイナスになる。
・「3年目は、実質成長率が名目成長率を上回った」…物価が変わらない年は、名目と実質の成長率が等しい。実質が名目を上回るのは、物価が下がる(デフレーターが下がる)場合。
・「3年目は、名目では増えたが実質ではマイナス成長だった」…3年目は物価が上がっていないため、名目の増加(510→530)がそのまま実質の増加(約490.4→約509.6)になる。
問48-6・応用
ある国で、1年間に次の取引だけが行われたとする(架空の事例・架空の数値)。この国のこの年の国内総生産(GDP)はいくらか。
売り手買い手売ったもの代金
小麦農家製粉会社小麦(原材料は使わずに育てた)20億円
製粉会社パン工場小麦粉(その小麦から作った)50億円
パン工場消費者パン(その小麦粉から作った)120億円
個人個人中古の自動車(仲介の業者は通していない)30億円
  • ①70億円
  • ②120億円
  • ③150億円
  • ④190億円
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正解 ②120億円
解説
正解は「120億円」。GDPは、新たに生み出された付加価値(産出額−中間投入額)の合計で、最終生産物の額と等しくなります。

手順
①各段階の付加価値を求める。小麦農家20−0=20億円、製粉会社50−20=30億円、パン工場120−50=70億円。
②付加価値の合計は20+30+70=120億円。これは最終生産物であるパンの売上120億円と同じ。
③中古の自動車は、過去に生産されて既に計上された物の持ち主が変わっただけなので、その代金30億円はGDPに含まない。

ひっかけ注意

・「70億円」…パン工場が生んだ付加価値だけの値。小麦農家(20億円)と製粉会社(30億円)が生んだ付加価値も、国内の生産なので合計する。
・「150億円」…120億円に中古の自動車の代金30億円を加えた誤り。中古品の売買は新たな生産ではない。ただし業者が仲介した場合の手数料は、そのサービスの生産としてGDPに入る。
・「190億円」…売上をすべて足した総生産額(20+50+120)。小麦と小麦粉は次の段階の原材料(中間生産物)なので、足すと二重に数えることになる。
問58-6・応用
次の表は、第1銀行に新たに500万円の預金があった後の、銀行間の預金と貸出の流れの一部を示したもの(架空の数値。単位は万円)である。どの銀行も同じ支払準備率で準備を残し、残りをすべて貸し出し、貸し出されたお金はすべて次の銀行に預金されるものとする。第3銀行の貸出額と、この過程が限りなく続いたときの信用創造額(最初の預金500万円を除き、新たに生まれた預金の合計)の組合せとして正しいものはどれか。
銀行受け入れた預金支払準備貸出
第1銀行500100400
第2銀行40080320
第3銀行( )( )( )
  • ①320万円・2,500万円
  • ②256万円・2,500万円
  • ③256万円・2,000万円
  • ④320万円・2,000万円
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正解 ③256万円・2,000万円
解説
正解は「256万円・2,000万円」。表から支払準備率を読み取り、信用創造の公式に当てはめます。

手順
①第1銀行は預金500のうち100を準備に残しているので、支払準備率は100÷500=20%。
②第3銀行の預金は第2銀行の貸出の320万円。準備は320×0.2=64万円、貸出は320−64=256万円。
③預金総額=最初の預金÷支払準備率=500÷0.2=2,500万円。信用創造額=2,500−500=2,000万円。

ひっかけ注意

・「320万円・2,500万円」…第3銀行の預金額を貸出額と取り違え、さらに最初の預金を含む預金総額を答えた誤り。
・「256万円・2,500万円」…貸出額は正しいが、2,500万円は最初の預金500万円を含む預金総額。信用創造額は、そこから最初の預金を引いた額。
・「320万円・2,000万円」…320万円は第3銀行が受け入れた預金で、貸出はそこから20%の準備64万円を残した額。なお、準備率が10%なら預金総額は500÷0.1=5,000万円となり、準備率が低いほど信用創造額は大きい。
問68-6・応用
次の表は、ある国の一般会計の予算を示したもの(架空の国・架空の数値。単位は兆円)である。この予算の国債依存度と、プライマリーバランス(基礎的財政収支)の組合せとして正しいものはどれか。
歳入金額
租税収入60
その他の収入(税外収入)8
公債金(国債の発行による収入)32
歳入合計100
歳出金額
社会保障関係費35
国債費(国債の元本の返済と利払い)24
地方への交付金16
公共事業関係費7
その他の経費18
歳出合計100
  • ①国債依存度32%・収支は32兆円の赤字
  • ②国債依存度47%・収支は8兆円の赤字
  • ③国債依存度47%・収支は32兆円の赤字
  • ④国債依存度32%・収支は8兆円の赤字
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正解 ④国債依存度32%・収支は8兆円の赤字
解説
正解は「国債依存度32%・収支は8兆円の赤字」。プライマリーバランスは、国債費を除く歳出を、税収など(公債金以外の収入)でまかなえているかを見る指標です。

手順
①国債依存度=公債金÷歳出合計(=歳入合計)×100=32÷100×100=32%。
②税収などの収入=租税収入60+税外収入8=68兆円。国債費を除く歳出=100−24=76兆円。
③プライマリーバランス=68−76=−8兆円で、8兆円の赤字。公債金32−国債費24=8でも確かめられる。

ひっかけ注意

・「国債依存度32%・収支は32兆円の赤字」…税収など68兆円から、国債費を含む歳出合計100兆円を引いた誤り。プライマリーバランスでは、国債費24兆円を歳出から除く。
・「国債依存度47%・収支は8兆円の赤字」…公債金32を税収など68で割った誤り(32÷68≒47%)。国債依存度は、歳出合計に対する公債金の割合で求める。
・「国債依存度47%・収支は32兆円の赤字」…二つの誤りが重なった値。なお、国債の日本銀行による直接引受けは財政法第5条で原則禁止され、国債は市中で消化する。
問78-6・応用
次の表は、ある年の国税の収入の内訳を示したもの(架空の数値。単位は兆円)である。直接税と間接税の比率(直間比率)として正しいものはどれか。なお、税目の分類は日本の分類に従うものとし、表以外の国税は考えないものとする。
税目金額
所得税24
法人税18
相続税6
消費税28
酒税2
関税2
  • ①60:40
  • ②95:5
  • ③52.5:47.5
  • ④37.5:62.5
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正解 ①60:40
解説
正解は「60:40」。税を納める人と負担する人が同じ税が直接税、異なる税が間接税です。

手順
①直接税:所得税24+法人税18+相続税6=48兆円。
②間接税:消費税28+酒税2+関税2=32兆円。合計は80兆円。
③直接税48÷80=60%、間接税32÷80=40%。よって直間比率は60:40。

ひっかけ注意

・「95:5」…消費税28兆円を直接税に入れた誤り(76:4)。消費税は、事業者が納め、消費者が価格を通じて負担するので間接税。
・「52.5:47.5」…相続税6兆円を間接税に入れた誤り(42:38)。相続税は、財産を受け継いだ人が自分で申告して納める直接税で、贈与税も直接税。
・「37.5:62.5」…法人税18兆円を間接税に入れた誤り(30:50)。法人税は会社の所得に課す直接税。なお、戦後の1949年のシャウプ勧告は直接税中心の税制を勧めた。
問88-6・応用
次の表は、所得の異なる二つの世帯の1年間の所得と消費支出を示したもの(架空の数値。単位は万円)である。消費支出(税抜き)のすべてに10%の消費税がかかるものとして、二つの世帯の消費税の負担について述べた文として最も適当なものはどれか。なお、軽減税率などは考えないものとする。
世帯所得消費支出(税抜き)
世帯A300270
世帯B1,000600
  • ①負担額も、所得に対する負担の割合もBの方が大きい
  • ②負担額はBの方が大きいが、所得に対する割合はAが大きい
  • ③負担額はAの方が大きく、所得に対する割合もAの方が大きい
  • ④負担額はBの方が大きいが、所得に対する割合は等しい
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正解 ②負担額はBの方が大きいが、所得に対する割合はAが大きい
解説
正解は「負担額はBの方が大きいが、所得に対する割合はAが大きい」。所得の低い世帯ほど所得に占める負担の割合が高くなる性質を、消費税の「逆進性」といいます。

手順
①消費税額:Aは270×10%=27万円、Bは600×10%=60万円。負担額はBの方が大きい。
②所得に対する割合:Aは27÷300=9%、Bは60÷1,000=6%。
③所得の低いAほど、所得のうち消費に回す割合(Aは90%、Bは60%)が高いため、割合で見た負担が重くなる。

ひっかけ注意

・「負担額も、所得に対する負担の割合もBの方が大きい」…累進課税の所得税の性質と混同した誤り。所得税は所得が多いほど高い税率(5%〜45%の7段階)がかかり、割合も大きくなる。
・「負担額はAの方が大きく、所得に対する割合もAの方が大きい」…負担額はAが27万円、Bが60万円で、Bの方が大きい。割合(9%と6%)と額を混同しない。
・「負担額はBの方が大きいが、所得に対する割合は等しい」…税率がどちらも10%なので割合も同じと考えた誤り。10%は消費支出に対する率で、所得に対する率ではない。
問98-6・応用
ある人が、次の表のように定期預金に1年間預けた(架空の事例・架空の数値)。
項目数値
預けた額200万円
定期預金の金利年1%
この1年間の物価の上昇率3%
1年後に受け取る元利合計(元本と利息の合計)は、預けたときの物価で考えると、どれだけの額の物を買えることに当たるか。最も近いものを選べ。なお、税金は考えないものとする。
  • ①約194万円
  • ②約202万円
  • ③約196万円
  • ④約208万円
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正解 ③約196万円
解説
正解は「約196万円」。利息で名目の金額は増えても、物価の上昇がそれを上回ると、お金の実質的な価値(買える量)は減ります。

手順
①1年後の元利合計=200万円×1.01=202万円(名目の額)。
②物価が3%上がったので、預けたときの物価で考えると、202÷1.03≒196.1万円分の物しか買えない。
③預けたときより約4万円分、実質的な価値が目減りした。インフレーションは、預金や決まった額の年金で暮らす人に不利に働く。

ひっかけ注意

・「約194万円」…利息を忘れて、元本200万円だけを1.03で割った値(200÷1.03≒194.2)。1年後に受け取るのは利息を含む202万円。
・「約202万円」…物価の上昇を考えない名目の額。物価が3%上がると、同じ202万円で買える量は減る。
・「約208万円」…物価の上昇分を足してしまった誤り(202×1.03≒208.1)。物価が上がるとお金の価値は下がるので、割って求める。
問108-6・応用
次の表は、ある国の年末時点の資産と負債の残高を、国内のすべての部門について合計したもの(架空の国・架空の数値。単位は兆円)である。この国の国富(一国全体の正味資産)として正しいものはどれか。
項目金額
非金融資産(建物・機械・土地など)3,400
金融資産(預金・債券・貸付など)9,000
うち外国に対する資産1,000
負債(借入・発行した債券など)8,600
うち外国に対する負債600
  • ①3,400兆円
  • ②4,400兆円
  • ③12,400兆円
  • ④3,800兆円
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正解 ④3,800兆円
解説
正解は「3,800兆円」。国富=非金融資産+対外純資産(外国に対する資産−外国に対する負債)です。

手順
①正味資産=非金融資産+金融資産−負債=3,400+9,000−8,600=3,800兆円。
②国内の部門どうしの貸し借り(金融資産9,000−1,000=8,000と負債8,600−600=8,000)は、国全体では打ち消し合う。
③残るのは対外純資産1,000−600=400兆円。国富=3,400+400=3,800兆円で、手順①の値と一致する。

ひっかけ注意

・「3,400兆円」…非金融資産だけの値。外国に対する資産が負債を上回る分(対外純資産400兆円)も国富に含める。
・「4,400兆円」…外国に対する資産1,000を足し、外国に対する負債600を引き忘れた誤り。国富に入るのは、資産から負債を引いた対外「純」資産。
・「12,400兆円」…資産をすべて足した値(3,400+9,000)。負債を引いていない。国富はある時点の蓄え(ストック)で、1年間の流れ(フロー)であるGDPとは違う。

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