共通テスト 歴史総合,世界史探究・7-9

表と年表を読み解くの一問一答

共通テスト「歴史総合,世界史探究」の「共通テスト形式の応用」から、表と年表を読み解くに関する4択問題を10問。「答えと解説を見る」を開くと、正解とその理由がその場で読めます。会員登録は不要です。

この分野の演習

全10問/解説付き・基本無料

アプリ形式で解く(全1000問) 共通テスト形式の応用の要点解説を読む
問題

上から順に解いてみてください。答えは各問の下で確認できます。

問17-9・応用
次の表は、第一次世界大戦の後に連合国と敗戦国の間で結ばれた講和条約を、生徒が整理したものである。
条約相手の国
ヴェルサイユ条約ドイツ
サン=ジェルマン条約( ア )
トリアノン条約ハンガリー
ヌイイ条約ブルガリア
セーヴル条約( イ )
空欄ア・イに入る国の組合せとして正しいものはどれか。
  • ①ア:オーストリア イ:オスマン帝国
  • ②ア:ルーマニア イ:オスマン帝国
  • ③ア:オーストリア イ:イタリア王国
  • ④ア:ルーマニア イ:イタリア王国
答えと解説を見る
正解 ①ア:オーストリア イ:オスマン帝国
解説
正解は「ア:オーストリア イ:オスマン帝国」です。サン=ジェルマン条約(1919年)はオーストリア、セーヴル条約(1920年)はオスマン帝国との条約です。

なぜ
表の相手国は、どれも第一次世界大戦で敗れた同盟国の側の国です。同盟国はドイツ・オーストリア・ハンガリー(1918年まではオーストリア=ハンガリー帝国)・ブルガリア・オスマン帝国でした。オーストリアはサン=ジェルマン条約で、ハンガリーはトリアノン条約で領土を大きく減らし、チェコスロヴァキアやユーゴスラヴィアなどが生まれました。オスマン帝国はセーヴル条約で多くの領土を失いましたが、ムスタファ=ケマルの抵抗の後、1923年のローザンヌ条約で改められました。

ひっかけ注意

・「ア:ルーマニア イ:オスマン帝国」…ルーマニアは1916年に協商国の側で参戦し、戦後にトランシルヴァニアなどを得て領土を広げた。講和条約の相手ではない
・「ア:オーストリア イ:イタリア王国」…イタリアは1915年に協商国の側で参戦し、戦勝国となった。セーヴル条約の相手ではない
・「ア:ルーマニア イ:イタリア王国」…どちらも誤り。ルーマニアもイタリアも協商国の側で戦い、パリ講和会議では戦勝国だった
問27-9・応用
次の年表は、1930年代のドイツの動きを、生徒がまとめたものである。
1933年ヒトラーが首相となり、国際連盟からの脱退を通告した
1935年( ア )
1936年( イ )
1938年オーストリアを併合し、ミュンヘン会談が開かれた
空欄ア・イに入る出来事の組合せとして正しいものはどれか。
  • ①ア:国際連盟に加盟した イ:ラインラントに進駐した
  • ②ア:再軍備を宣言した イ:ラインラントに進駐した
  • ③ア:再軍備を宣言した イ:ポーランドに侵攻した
  • ④ア:国際連盟に加盟した イ:ポーランドに侵攻した
答えと解説を見る
正解 ②ア:再軍備を宣言した イ:ラインラントに進駐した
解説
正解は「ア:再軍備を宣言した イ:ラインラントに進駐した」です。ドイツは1935年に再軍備を宣言し、1936年に非武装地帯のラインラントに軍を進めました。

なぜ
年表のとおり、ヒトラーの政権は1933年に国際連盟から抜けると、ヴェルサイユ条約の決まりを次々に破りました。1935年に徴兵制を復活させて再軍備を宣言し、1936年にはラインラントに軍を進めました。イギリスとフランスは強く反対せず、1938年のミュンヘン会談でもドイツの要求を認めました(宥和政策)。ドイツが1939年9月にポーランドに侵攻すると、英仏はドイツに宣戦し、第二次世界大戦が始まりました。

ひっかけ注意

・「ア:国際連盟に加盟した イ:ラインラントに進駐した」…ドイツの国際連盟加盟は1926年で、1933年に脱退を通告した後に再び加盟してはいない
・「ア:再軍備を宣言した イ:ポーランドに侵攻した」…ポーランド侵攻は1939年9月で、年表の1938年より後
・「ア:国際連盟に加盟した イ:ポーランドに侵攻した」…どちらも誤り。加盟は1926年、ポーランド侵攻は1939年
問37-9・応用
次の表は、1930年代のアメリカ合衆国の失業率の動きを、生徒が傾向が分かるように単純化して作ったものである(数値は架空で、実際の統計ではない)。
年1929年1933年1937年
失業率(%)32514
表の1933年から1937年にかけての変化に関わりの深い、アメリカ合衆国の政策はどれか。
  • ①戦時共産主義
  • ②新経済政策
  • ③ニューディール
  • ④五か年計画
答えと解説を見る
正解 ③ニューディール
解説
正解は「ニューディール」です。1933年に大統領となったフランクリン=ローズヴェルトが進めた政策です。

なぜ
表から、1929年から1933年にかけて失業率が大きく上がり、その後1937年にかけて下がったことが読み取れます。1929年にニューヨークの株式市場で株価が暴落して世界恐慌が始まり、企業の倒産と失業が広がりました。1933年からのニューディールでは、テネシー川流域開発公社(TVA)などの公共事業で仕事を作り、農業調整法やワグナー法などで経済と労働者の生活を立て直そうとしました。ただし、失業がほぼなくなったのは、第二次世界大戦で軍需生産が増えてからでした。

ひっかけ注意

・「戦時共産主義」…1918〜21年、ソヴィエト政権が内戦の中で行った政策。農民から穀物を強制的に集めた
・「新経済政策」…1921年からソ連で行われた政策(ネップ)。農民に余った穀物の販売を認め、小さな企業の経営も許した
・「五か年計画」…1928年からソ連のスターリンが進めた計画経済。ソ連は世界恐慌の影響をあまり受けなかった
問47-9・応用
次の年表は、第二次世界大戦の後の国際関係を、生徒がまとめたものである。
1947年アメリカがトルーマン=ドクトリンとマーシャル=プランを発表した
1948年ソ連がベルリンの西側の地区への交通を断った
1949年北大西洋条約機構(NATO)が結成され、( ア )が成立した
1950年朝鮮戦争が始まった
空欄アに入る国として正しいものはどれか。
  • ①大韓民国
  • ②インド
  • ③ベトナム民主共和国
  • ④中華人民共和国
答えと解説を見る
正解 ④中華人民共和国
解説
正解は「中華人民共和国」です。1949年10月、毛沢東を主席として成立しました。

なぜ
年表から、1947年からアメリカとソ連を中心とする東西の対立(冷戦)が深まっていったことが読み取れます。中国では、日本の降伏の後、国民党と共産党の内戦が再び始まりました。共産党が勝ち、1949年に中華人民共和国を建て、国民党の政府は台湾に移りました。1950年に朝鮮戦争が始まると、中華人民共和国は北朝鮮を助けるために義勇軍を送り、冷戦はアジアにも広がりました。

ひっかけ注意

・「大韓民国」…1948年、朝鮮半島の南部に成立した国。同じ年に北部には朝鮮民主主義人民共和国が成立した
・「インド」…1947年にイギリスから独立した国。ムスリムの多い地域はパキスタンとして分かれて独立した
・「ベトナム民主共和国」…1945年、ホー=チ=ミンが独立を宣言した国。その後、フランスとのインドシナ戦争が起きた
問57-9・応用
次の表は、国際連盟と国際連合を、生徒が比べて整理したものである。
項目国際連盟国際連合
発足1920年1945年
本部ジュネーヴ( ア )
議決の方法総会・理事会は( イ )が原則総会は多数決、安全保障理事会は常任理事国が拒否権をもつ
空欄ア・イに入る語句の組合せとして正しいものはどれか。
  • ①ア:ニューヨーク イ:全会一致
  • ②ア:ニューヨーク イ:多数決
  • ③ア:ハーグ イ:全会一致
  • ④ア:ハーグ イ:多数決
答えと解説を見る
正解 ①ア:ニューヨーク イ:全会一致
解説
正解は「ア:ニューヨーク イ:全会一致」です。国際連合の本部はアメリカのニューヨークに置かれ、国際連盟は全会一致を原則としていました。

なぜ
第一次世界大戦の後に作られた国際連盟は、全会一致を原則としたため、大事なことがなかなか決まりませんでした。また、アメリカ合衆国が加わらず、制裁も経済制裁が中心だったため、侵略を止める力が弱いものでした。その反省から、第二次世界大戦の後に作られた国際連合は、多数決を取り入れ、安全保障理事会が軍事的な措置もとれるようにしました。ただし、アメリカ・イギリス・フランス・ソ連(今のロシア)・中国の常任理事国が拒否権をもちます。

ひっかけ注意

・「ア:ニューヨーク イ:多数決」…イが誤り。表のように多数決をとるのは国際連合の総会で、国際連盟の総会・理事会は全会一致が原則だった
・「ア:ハーグ イ:全会一致」…アが誤り。ハーグ(オランダ)には国際司法裁判所が置かれている。国際連合の本部はニューヨーク
・「ア:ハーグ イ:多数決」…どちらも誤り。国際連合の本部はニューヨーク、国際連盟の議決は全会一致が原則
問67-9・応用
次の年表は、第二次世界大戦の後に植民地から独立した国々の動きを、生徒がまとめたものである。
1947年インドとパキスタンが分かれて独立した
1954年中国の周恩来とインドのネルーが平和五原則を確認した
1955年インドネシアのバンドンで( ア )が開かれ、平和十原則が決められた
1960年サハラ砂漠より南の地域などで17か国が独立した
空欄アに入る会議として正しいものはどれか。
  • ①非同盟諸国首脳会議
  • ②アジア=アフリカ会議
  • ③ジュネーヴ会議
  • ④サンフランシスコ講和会議
答えと解説を見る
正解 ②アジア=アフリカ会議
解説
正解は「アジア=アフリカ会議」です。バンドン会議とも呼ばれます。アジアとアフリカの多くの国が集まりました。

なぜ
年表から、第二次世界大戦の後、アジアやアフリカで植民地から独立する国が増えたことが読み取れます。新しく独立した国々は、アメリカとソ連のどちらの陣営にも入らない立場をとろうとしました。1954年の平和五原則を受けて、1955年のアジア=アフリカ会議では、主権と領土の尊重や内政不干渉などを含む平和十原則が決められました。こうした国々は「第三世界」と呼ばれ、国際社会で発言力を強めました。

ひっかけ注意

・「非同盟諸国首脳会議」…1961年、ユーゴスラヴィアのベオグラードで初めて開かれた会議。年表の1955年より後
・「ジュネーヴ会議」…1954年、インドシナ戦争の休戦を決めた会議。ベトナムは北緯17度線で南北に分けられた
・「サンフランシスコ講和会議」…1951年、日本と連合国の多くの国が平和条約を結んだ会議
問77-9・応用
次の年表は、ヨーロッパの統合の歩みを、生徒がまとめたものである。
1952年ヨーロッパ石炭鉄鋼共同体(ECSC)が発足した
1958年ヨーロッパ経済共同体(EEC)が発足した
1967年ヨーロッパ共同体(EC)が発足した
1993年( ア )条約が発効し、ヨーロッパ連合(EU)が発足した
2002年共通通貨ユーロの紙幣と硬貨の流通が始まった
空欄アに入る語として正しいものはどれか。
  • ①ローマ
  • ②パリ
  • ③マーストリヒト
  • ④リスボン
答えと解説を見る
正解 ③マーストリヒト
解説
正解は「マーストリヒト」です。1992年に調印され、1993年に発効しました。

なぜ
年表から、ヨーロッパの統合が、石炭や鉄鋼など特定の産業の協力から始まり、経済全体、さらに政治や通貨へと広がっていったことが読み取れます。第二次世界大戦の後、西ヨーロッパの国々は、二度と戦争を起こさないことと、アメリカとソ連に対抗する経済の力をつけることを目指して協力を進めました。冷戦が終わった後、マーストリヒト条約でEUが作られ、共通の通貨や外交・安全保障の協力が進められました。

ひっかけ注意

・「ローマ」…1957年に調印されたローマ条約で、1958年にEECが発足した
・「パリ」…1951年に調印されたパリ条約で、1952年にECSCが発足した
・「リスボン」…2007年に調印されたリスボン条約。EUの仕組みを改め、2009年に発効した
問87-9・応用

生徒が、冷戦に関する年表を作るため、次の出来事Ⅰ〜Ⅲのカードを用意した。
Ⅰ 東西に分かれていたドイツが統一された。
Ⅱ ソ連でゴルバチョフが共産党の書記長となり、改革を始めた。
Ⅲ ソ連がキューバにミサイル基地を作ろうとし、米ソの間で核戦争の危機が高まった。
これらを年代の古いものから順に正しく並べたものはどれか。

  • ①Ⅱ→Ⅲ→Ⅰ
  • ②Ⅰ→Ⅲ→Ⅱ
  • ③Ⅲ→Ⅰ→Ⅱ
  • ④Ⅲ→Ⅱ→Ⅰ
答えと解説を見る
正解 ④Ⅲ→Ⅱ→Ⅰ
解説
正解は「Ⅲ→Ⅱ→Ⅰ」です。キューバ危機(1962年)→ゴルバチョフの書記長就任(1985年)→ドイツ統一(1990年)の順です。

なぜ
Ⅲ:1962年、ソ連がキューバにミサイル基地を作ろうとし、アメリカが海上封鎖を行ってキューバ危機が起きました。ソ連が基地を撤去して危機は回避され、その後、米ソの間に直通の通信回線が作られるなど緊張緩和が進みました。Ⅱ:1985年、ソ連のゴルバチョフがペレストロイカ(立て直し)と呼ばれる改革を始め、アメリカとの関係を改善しました。Ⅰ:1989年にベルリンの壁が崩れ、マルタ会談で冷戦の終結が宣言された後、1990年に東西ドイツが統一されました。

ひっかけ注意

・「Ⅱ→Ⅲ→Ⅰ」…キューバ危機(1962年)が最も古く、ゴルバチョフの登場(1985年)より20年以上前
・「Ⅰ→Ⅲ→Ⅱ」…ドイツ統一(1990年)は3つの中で最も新しい。翌1991年にソ連が解体した
・「Ⅲ→Ⅰ→Ⅱ」…ゴルバチョフの書記長就任(1985年)は、ドイツ統一(1990年)より5年前
問97-9・応用
次の表は、いくつかの国で女性の参政権(国の選挙で投票する権利)が認められた年を、生徒が整理したものである。
国認められた年
ニュージーランド1893年
イギリス1918年(30歳以上の女性)
アメリカ合衆国1920年
フランス1944年
日本1945年
表と知識をもとに述べた次の文a・bの正誤の組合せとして正しいものはどれか。
a 表の国の中で、最も早く女性の参政権を認めたのはニュージーランドである。
b フランスで女性の参政権が認められたのは、第一次世界大戦の前である。
  • ①a 正 b 誤
  • ②a 正 b 正
  • ③a 誤 b 正
  • ④a 誤 b 誤
答えと解説を見る
正解 ①a 正 b 誤
解説
正解は「a 正 b 誤」です。aは表から正しいと読み取れます。bは、フランスで認められたのが1944年で、第二次世界大戦の末期なので誤りです。

なぜ
表を見ると、イギリスやアメリカでは、第一次世界大戦(1914〜18年)の直後に女性の参政権が認められています。これは、総力戦の中で、多くの女性が工場や病院などで働き、戦争を支えたことが背景にあります。一方、フランスや日本で認められたのは、第二次世界大戦の末期から戦後にかけてでした。このように、女性の参政権が広がった時期は、2つの世界大戦と深く関わっています。

ひっかけ注意

・「a 正 b 正」…bが誤り。フランスの女性参政権は1944年で、第一次世界大戦の前ではない
・「a 誤 b 正」…aもbも逆。表のニュージーランド(1893年)は19世紀で、表の中で最も早い
・「a 誤 b 誤」…aは正しい。イギリスで男性と同じ21歳以上の女性に選挙権が認められたのは1928年
問107-9・応用
次の年表は、冷戦期の核兵器をめぐる動きを、生徒がまとめたものである。
1962年キューバ危機が起きた
1968年核兵器をもつ国を、当時の5か国から増やさないことを目指す( ア )が調印された
1989年マルタ会談で、米ソの首脳が冷戦の終結を宣言した
1991年ソ連が解体した
空欄アに入る条約として正しいものはどれか。
  • ①部分的核実験禁止条約
  • ②核拡散防止条約
  • ③中距離核戦力全廃条約
  • ④包括的核実験禁止条約
答えと解説を見る
正解 ②核拡散防止条約
解説
正解は「核拡散防止条約」です。略称はNPTです。条約に加わった国のうち、アメリカ・ソ連・イギリス・フランス・中国以外の国が核兵器をもつことを禁じました。

なぜ
年表から、1962年のキューバ危機で核戦争の危機が高まった後、核兵器を管理しようとする動きが進んだことが読み取れます。1963年には、大気圏内や水中での核実験を禁じる部分的核実験禁止条約が結ばれました。1968年には核拡散防止条約が調印され、核兵器をもつ国が増えるのを防ごうとしました。冷戦の終わりの時期には、1987年に米ソが中距離核戦力全廃条約を結び、初めて核兵器そのものを減らすことに合意しました。

ひっかけ注意

・「部分的核実験禁止条約」…1963年、米英ソが結んだ条約。地下を除く、大気圏内・宇宙空間・水中での核実験を禁じた
・「中距離核戦力全廃条約」…1987年、アメリカのレーガンとソ連のゴルバチョフが結んだ条約。中距離の核ミサイルをなくすことを決めた
・「包括的核実験禁止条約」…1996年、国際連合の総会で採択された、地下を含むすべての核爆発の実験を禁じる条約

当サイトは、独立行政法人 大学入試センターとは一切関係のない、非公式の学習サイトです。試験に関する最新情報は、大学入試センターの公式サイトでご確認ください。

共通テスト 歴史総合,世界史探究 基礎完全対策(全1000問)に戻る

※本ページでは、アクセス解析(Googleアナリティクス)と、広告の配信・成果の計測(A8.net)のためにCookie等を利用し、閲覧に関する情報をGoogle LLC・株式会社ファンコミュニケーションズへ送信しています。詳しくはプライバシーポリシーをご覧ください。

※本ページの問題・解説は、生成AI(人工知能)を活用して作成しています。

【PR】